限界生産物を「計算式」で表してみよう!
前回のブログで、数値例を用いて、限界生産物について考えてみました。
プログラムコードの総生成量と限界生成量
限界生産物(ここでいうプログラムコードの限界生成量)とは、
「もう1単位労働力を追加したときの生産量の増加分」を表します。
この「増加分」を、計算式で表すと以下の通りです。
労働の限界生産物=生産量の変化/労働投入量の変化=限界生産物
(限界生産物MPL=⊿Q/⊿L)
なぜ限界生産物を求める計算式があるのか?
(数値例)では、プログラマー(労働力)が一人ずつ投入された場合の、
データを表しています。確かに5人、6人、7人と一単位ずつ労働力が増えていくときは、
生産量の増分が、分かり易くで助かります。
現実には、40人から45人、そして60人など、
1単位ごとの、増分データが入らないときもあります。
そのようなとき、上記の計算式を使うと、生産物の限界生産物が求められます。
数値例から分かるように限界収穫逓減の法則とは、
限界生産物が、次第に減少することを、指すことになります。
「限界収穫逓減の法則」具体例
限界収穫逓減の法則について、個人的な体験にもとづいて、具体例を挙げてみましょう。
管理人は、以前ある百貨店の外商部に勤めていました。
最初に担当させていただいたのは、
それまでほとんど、対面営業を行ってこなかった顧客層でした。
Isetan Tachikawa / Dick Thomas Johnson
この顧客層に、管理人が、営業を訪問や対面営業を行うことによって、
担当後、3カ月ぐらいは、この層における売上伸び率について、
前年比300%とか、250%とか、不景気なご時世に、ありえないくらいの
「数字」をたたき出していました。
もっとも、限界収穫逓減の法則に基づいて考えると、当然の結果です。
顧客層に労働(営業)をほとんど投入していなかったため、
当初の生産量(売上)の「伸び率」はすさまじいものになります。
ですが、3か月もたって労働(営業)が一巡すると、
限界収穫逓減の法則がある以上、「伸び率」は、
陰りを見せ始めます。外商を担当して1年近くになると、
売上伸び率は、いつも100%前後で、四苦八苦していました。
そこらへんから、既存顧客だけでは、営業ができないことに気づき始め、
新規顧客開拓に回ったのは、言うまでもありません(笑)
(つづく)
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