企業はどこまで雇用するか？ その2

経済学の法則で決まる雇用量

このブログを読んでくださった方は、自分は何かの会社のオーナー（兼社長）に
なったつもりで考えてみましょう。



前回、あなたの会社では、何を基準にして人を雇うかということを
考えてみました。もちろん適当に決めている訳でも、
政府に強制されて人数を決めている訳でもありません。
ある経済学の法則に、基づいて決まっています。



労働を生産要素ととらえるならば、
労働の限界生産価値と、労働者に支払う賃金が等しくなるまで、
事業主（会社）は労働者を雇い続けます（VMPL＝W）



これは、労働サービスだからたまたまそうなったというわけではなく、
ある一般的な完全競争市場のルールに則って、決まってしまうことです。

IMG_4304 / diloz

雇用量の最適生産ルール

利潤最大化を図る価格受容型の生産者は、
最後に投入する1単位の生産要素の限界生産物価値と、
その要素価格が等しくなるまで、各生産要素を投入する、とされています。



今回の例では、生産要素として労働を用いましたが、
他の生産要素である、資本や土地でも同じことが言えます。



以前、当ブログで、完全競争市場における最適生産ルールというものを考えてみました。

再考 完全競争市場における最適生産ルール

以下ではそのルールを引用します。


1．限界便益(限界収入)（MR) が、　限界費用（MC)と等しくなるまで生産する



マンツーマントレーニングの最適数量

2．限界便益(限界収入)（MR)と限界費用（MC)は市場価格（P)と等しくする


価格受容型企業の最適生産量ルール

すると限界便益（限界収入）（MR)と呼ばれたものは、労働の限界生産価値（VMPL)
限界費用（MC）と呼ばれたものは、賃金率（W)であることが分かります。
（つづく）



【関連エントリ】


完全競争市場 価格は決められるかその2