賃金率上昇の代替効果と所得効果について
ブラック労働をするか否かその3では、ビールとピーナッツの関係において、
「ビールの価格が下がった場合」、それぞれの消費数量が、どうなるかを説明しました。
(ビール)
- 代替効果→消費量は増加する。ピーナッツと比較して相対的に安くなるため
- 所得効果→消費量が増加する。価格そのものが安くり、消費者の購買力が上がりため
- 総効果→消費量は必ず増加する
(ピーナッツ)
- 代替効果→消費量は減少する。ビールと比較して相対的に高くなるため
- 所得効果→消費量が増える。ビールの価格が安くなったことにより、購買力が上がるため
- 総効果→消費量の増減は分からない。代替効果と所得効果のどちらが強いかによる
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予算制約線を外側に回転
ビールとピーナッツの関係において、「ビールの価格が下がった場合」というのは
作図をすると下の図のようになります。予算制約線が外側に回転します。
ビールの価格が下がった時の代替効果
賃金と余暇の関係において、この図と同じ状態にするためには、
「賃金率が上昇した場合」と置き換えることができます。
賃金率が上昇したときの代替効果
代替効果と所得効果のどちらが強いか?
賃金が上昇したときに注目すべき点は、果たして余暇が増加するか、減少するかということです。
代替効果と所得効果のどちらが強いかによって、反応は異なります。
代替効果が強ければ、余暇時間は減少します。
賃金率が低い水準にあるとき、代替効果が強いといわれています。
代替効果が強いときの変化
所得効果が強ければ、余暇時時間は増加します。
賃金率が高い水準にあるとき、所得効果が強いといわれています。
所得効果が強いときの変化
(つづく)
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